パート5時間勤務は肉体的にきつい?休憩時間と有給取得条件とは

生活
スポンサーリンク

育児や家事を両立させるために、パートで働くことを選択する人もいるのではないでしょうか?

私も育児と家事を優先するため、正社員からパート勤務に切り替えた経験者の1人です。

正社員からパート勤務に切り替えてからは、自由に使える時間が増えましたが、5時間勤務だったので休憩をとらせてもらえず、仕事がきついと感じることがありました。

調べてみると、パート5時間勤務がきついと感じている人は多く、その悩みは職種や環境によっても内容が異なっていました。

パート5時間勤務がきついと感じている人は、あなただけではありませんよ。

記事の後半では、休憩時間と有給に関する情報もありますので、是非最後まで読んでみて下さいね。

スポンサーリンク

パート5時間勤務がきついといわれる理由とは?

あなたがパートとして働く理由はなんですか?

家計の足しにして、子供の進学資金を貯めたい!

結婚して仕事を辞めてしまったけど、もう一度社会とつながりたい。

家計の足しにしたり、社会とのつながりを求めていたりといろんな理由がありますよね。

パートで5時間勤務はきついと言われることがありますが、なぜきついと言われているのでしょうか?

パートの5時間勤務だと休憩時間が短い又はまったくないこともあり、きついと感じる人もいるようです。

調べてみると、休憩時間がないという理由以外にも職種や環境により、パートの5時間勤務はきついと感じていることがわかりました。

では、どんなことでパート5時間勤務はきついと感じているのか見ていきましょう。

パート5時間勤務がきつい理由

パート5時間勤務がきついと言われている理由はこちらです。

1.休憩時間がない(又は短い)
2.立ち仕事で足がパンパンになる
3.レジ打ちなどの業務でトイレに自由に行けない
4.仕事を始めたばかりで、まだ体が慣れていない
5.体力がなくなってきた

職種や業務内容によって、きついと感じている内容が異なっているような印象を受けました。

私は実際に肉体労働、立ち仕事(配達業務あり)で5時間勤務のパートとして働いたことがあります。

配達完了時間が12時と決まっている業務だったので、配達時間がギリギリになった日には、全力疾走しなければいけない時があり、それが一番きついと感じました。

前職も肉体労働だったので立ち仕事には慣れていましたが、年を重ねたこともあり、年々肉体労働がきつくなっています。

また、台風や大雨の時に傘をさすことができなかったので、びしょぬれになりながら仕事をしなければならない時もきついな~と感じたことでした。

事務職なら、全力疾走したりびしょ濡れになったりすることはないですよね。

お昼ご飯を食べる時間だけ休憩することができましたが、食べたらすぐ仕事!だったので、心はまったく休まりませんでした。

パート5時間勤務でも休憩をとれるのかどうかについては、後ほど詳しく説明しますね。

ちなみに、上記のお悩みに対してアドバイスされているものの多くは「慣れるしかない!」でした。

休憩時間がほしい場合には、6時間以上働くと少なくとも45分間の休憩をとるよう義務付けられているので、6時間以上の仕事を探してみましょう。

ただ休憩中も気が休まらないので、休憩なし5時間勤務が一番好きという意見もありましたよ。

パートの平均労働時間

近年パートで働く人の数は増加しており、働く人の4分の1がパートとして働いているようです。その数およそ1,400万人で、その約7割が女性です。

パートとして働く人の1ヶ月の労働時間は、平均でどのくらいなのでしょうか?

パートの1ヶ月の平均労働時間は約87時間です。月に20日間(週5日)働くと仮定した場合、1日の勤務時間は4.35時間になります。

ちなみに、正社員の1ヶ月の平均勤務時間は168時間、1日の勤務時間は8.4時間になる計算です。

パートで働く人は、正社員の約半分ほどの時間を仕事に充てていることになります。

月に12~15日(週3~4日)働いている人が多いことを考えると、1日の勤務時間は6時間

9~16時、10時~17時の時間帯で働いている人が多いようです。

パートと正社員の違い

パートというと、「労働時間が短い仕事」というイメージではないでしょうか?

たしかにパートは短時間勤務を指すことが多いですが、時間が短いからパートというわけではありません。

正社員と労働基準が同じでも、正規雇用されていない場合にはパートという扱いになります。

パートと正社員の違いは労働時間の長さではなく、雇用形態が違う点です。

正社員と同じ労働時間で働く場合は、「フルタイムパート」と呼ばれています。

パートのメリット・デメリット

パートと正社員では、どのような点が異なっているのでしょうか?

私も正社員からパート勤務に切り替える時は、何が違うんだろう?を疑問に思っていました。

まず、最初にパートとして働くメリットをご紹介していきますね。

パートとして働くメリット

・勤務日数や勤務時間に融通がきく
・扶養内なら効率よく稼ぐことができる

勤務日数や勤務時間に融通がきく

小さな子どもがいる場合などは、勤務日数や勤務時間にさまざまな制限がかかることもありますよね。

パート勤務であれば、時間の融通がききやすく、急な予定変更にも対応できるというメリットがあります。

「週に3日間だけ働きたい!」といった要望にも、柔軟にあわせることができるのも魅力の1つです。

生活にあわせて勤務時間を決めることができるパート勤務は、最適な働き方と言えるのではないでしょうか。

私も正社員で働いていた時は、家庭より仕事を優先してしまっていた時がありました。

しかし、パート勤務に切り替えてからは、自由な時間と子供と触れ合える時間が増えました。

扶養内なら効率よく稼ぐことができる

配偶者の扶養に入っているのであれば、扶養の範囲内で働くことで効率よく稼ぐことができます。

パートで働く場合には年収103万円未満であれば、所得税がかからないため手取りが増えると言うメリットがありますよ。

また、パートで得ている収入が130万円未満で配偶者が厚生年金に加入している場合は、被扶養者には年金保険料を納付する義務はありません。

勤務時間に対して効率よく稼ぐことができるのがパートのメリットだと言えます。

次に、パートとして働くデメリットについてご紹介していきます。

パートとして働くデメリット

・雇用が安定しない
・収入が安定しない

雇用が安定しない

非正規雇用であるパートの場合、正社員に比べると雇用が安定しないというデメリットがあります。

雇用期間に期限がない正社員に対して、パートは雇用契約が定められていることも多く、雇用が安定しない傾向にあります。

勤めている会社の業績によっては、契約の更新を断られてしまう場合もあります。

勤務時間やシフトの自由がききやすい反面、会社の都合によってはあっさりと解雇されてしまうこともあることを理解しておきましょう。

収入が安定しない

月給制である正社員とは違い、パートの多くは時給制となっています。

そのため、仕事が少ない時期やシフトの都合で、働きたくても働けない!ということもあります。

仕事がないので、もらえるお金も減ってしまう結果に…。

時給制で働くことのデメリットとして、働いた分だけしかお給料をもらえないという点が挙げられます。

怪我や子供の発熱などで働けない期間ができてしまうと、収入が減ってしまうという不安定さもデメリットと言えるでしょう。

祝日はありがたいのですが、ゴールデンウィークなどの連休が続く時は収入が減ってしまうので、よく涙目になっていました。(泣)

私も正社員からパートに切り替えて、収入が半減してしまったことに加え、賞与がなくなったので大きな買い物ができなくなりました。

収入が半減した分、やりくり上手にはなった気がします。

パートの社会保険の有無

社会保険は、正社員だけが加入できるものだと思っていませんか?

パート勤務であっても、所定の条件を満たしている場合であれば、社会保険に加入することができますよ。

社会保険に加入できる条件は以下の通りです。

・従業員501人以上の企業に勤務している
・勤務期間が1年以上で月の収入が88,000円(年収106万円)以上である
・週の所定労働時間が20時間を超えている
※従業員501人以下の場合は、月の収入が10万5000円(年収130万円)以上が対象となる

2022年の10月からは、101人以上の従業員がいる会社で働く場合も社会保険の対象となります。

保険料の半分を会社が負担することに加え、将来もらえる年金の額も増えるので、社会保険に加入するメリットは十分にあると思います。

しかし、扶養の範囲内で働きたい場合には注意が必要です。

扶養の範囲内で働きたいのであれば、1日5時間×週4日休憩時間なしが一番いい働き方だと考えます。

週20時間、月8万8000円までの扶養内で働ける上限であり、体の負担も少なく時間の余裕も持てる働き方と言えるのでしょうか。

私の体験談も合わせてご紹介させていただきましたが、いかがだったでしょうか?

私も仕事を始めたばかりの頃は、パート5時間勤務は休憩がないのできつい…と思うこともありましたが、慣れれば働きやすかったな~と思いました。

あなたの一番働きやすい勤務形態を見つけてみて下さいね。

パート5時間勤務は休憩時間をとらない方がお得?!

短時間勤務のパートで働こう!と思ったときに注意が必要なことは、休憩時間がとれるかどうかです。

休憩なし5時間勤務は、拘束時間が短いうえに損することなく働けることができるんです!

労働時間が4~6時間のパート勤務の場合は、30分間の休憩や休憩時間がなくても違法ではありません。

労働時間が6時間を1分でも超える場合は、休憩時間を与えないことは違法になります。

私自身も5時間休憩なしで働いていましたが、夏場のカンカン照りの日には、体力的にきついな…と感じることもありました。

時給で働く場合はお給料にも関係するとても大切なことなので、パートの休憩時間について、知っておきたいことをまとめてみました。

労働基準法が定める休憩時間

休憩時間がとれるかどうかは、労働基準法第34条で以下のように定められています。

Q 休憩時間は法律で決まっていますか?

A 労働基準法第34条で、労働時間が6時間を超え、8時間以下の場合は少なくとも45分
8時間を超える場合は、少なくとも1時間の休憩を与えなければならない、と定めています。

厚生労働省「労働時間・休憩・休日関係」

内容をまとめると、労働時間が4~6時間のパート勤務の場合は、30分間の休憩や休憩時間がなくても違法ではないということになります。

・労働時間が6時間以内→休憩なし
・労働時間が6時間~8時間→少なくとも45分
・労働時間が8時間以上→少なくとも1時間

私も5時間のパート勤務をしていた時は、お昼ご飯を食べる時間以外は休憩時間はありませんでした。

休憩に関しては、正社員、パートやアルバイトなど勤務形態に関係なく同じ扱いです。

労働時間が6時間を1分でも超える場合は、休憩時間を与えないことは違法になります。

休憩時間の3原則

休憩時間を与える場合には、以下の3つの原則を守らなければならないとされています。

休憩時間の3原則

1.休憩は労働時間の途中で与えなければならない
2.休憩は一斉に付与されなければならない
3.休憩中は労働から完全に解放されなければならない

1.休憩は労働時間の途中で与えなければならない

労働基準第34条第1項で定められているように、”労働時間の途中”に休憩時間をとらなければなりません。

使用者は、労働時間が六時間を超える場合においては少くとも四十五分、八時間を超える場合においては少くとも一時間の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならない。

労働基準法第34条第1項

例えば、20分と40分など休憩時間を2回に分けてとることは問題ありませんが、勤務時間が終わってから休憩をとることは違法となります。

「休憩時間なしで、早く帰りたい。」場合でも、勤務時間が6時間を超える場合には、休憩時間分を早退扱いにするのは違法となるので注意が必要です。

本来5時間勤務で契約している場合であっても、1時間残業する場合には勤務時間が6時間を超えるため、少なくとも45分の休憩を取らなければいけません。

2.休憩は一斉に付与されなければならない

労働基準法第34条第2項では、休憩時間は原則として一斉に与えなければならないとされています。ただし、例外もあります。

前項の休憩時間は、一斉に与えなければならない。ただし、当該事業場に、労働者の過半数で組織する労働組合がある場合においてはその労働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がない場合においては労働者の過半数を代表する者との書面による協定があるときは、この限りでない。

労働基準法第34条第2項

❶業種による例外

以下の業種に関しては、休憩時間を一斉に付与する義務はありません。(労働基準法第施行規制第31条)

商業・運輸交通業・金融広告業・映画、演劇業・通信業・保健衛生業・接客娯楽業・官公署・農、水産業・監督、管理者・機密の事務を取り扱う者・所轄労働基準監督署長の許可を得て行う監視・継続労働

❷労働組合の協定による例外

労使協定を結んでいれば、一斉休憩の例外となります。

一斉に休憩時間を付与しない労働者の範囲、該当する労働者に対する取り決めをしておくことで、休憩時間を別々に与えることが可能になっています。

3.休憩中は労働から完全に解放されなければならない

使用者は、第一項の休憩時間を自由に利用させなければならない。

労働基準法第34条第3項

休憩中は、働く人が仕事から完全に解放されていなければなりません。

休憩時間の利用方法は、雇った側(雇用主)である社長や店長などが制限することは原則として禁止されています。

休憩中でも電話番と来客対応するよう言われたんですが…。

休憩中であっても、電話番や来客対応をお願いされることもありますよね。

休憩中に電話番や来客対応をしなければならない場合は、会社に拘束されている状態になるので違法とみなされる可能性があります。

電話番や来客対応で休憩時間がなくなってしまった場合、会社は休憩時間を別途与えなければならないとされています。

電話番や来客対応で休憩がとれなかった場合には、上司の方に相談してみましょう。

休憩は働く人に与えられた権利です。覚えておいて損はないですよ。

休憩なし5時間勤務のメリット・デメリット

休憩なし5時間勤務には、メリットとデメリットがあります。

まずは、メリットについてみていきましょう。

休憩なし5時間勤務のメリット

・早く帰宅できる
・休憩中の人間関係で気をつかわずにすむ
・モチベーションを維持したまま働くことができる
・拘束時間が短く、効率よく働くことができる

早く帰宅して、自分や家族との時間にあてることができるので、休憩時間は必要ないと考えている人もいるようです。

短時間勤務の場合、休憩時間をはさむとモチベーションが下がり、余計に疲れてしまうことってありませんか?

私は、お昼ご飯を食べたらすぐ仕事に戻っていたので、変に集中力が途切れることなく、一気に仕事を終わらせることができていましたよ。

また時給で働く場合、休憩なし勤務よりも休憩あり勤務の方が実質の時給が下がってしまうのです。

例えば、時給が同じ1000円の仕事でも休憩時間は給料に含まれません。

45分休憩をとった場合には875円、60分休憩をとった場合は857円になってしまう計算になります。

9~14時9~15時9~16時
契約時間5時間6時間7時間
労働時間5時間5時間15分6時間
休憩時間なし45分60分
給料5000円5250円6000円
時給換算1000円875円857円

つまり、休憩なし5時間勤務は、拘束時間が短いうえに損することなく働けることができるというわけです!

次に、休憩なし5時間勤務のデメリットを見ていきましょう。

休憩なし5時間勤務の最大のデメリットは、体力的にきついということです。

水分補給やトイレ休憩が自由にできない職場では、休憩なしではきついと感じることも…。

私もたまにお昼ご飯を食べ損ねてしまうことがあったのですが、体力勝負の肉体労働ではきついな…と感じることもありました。

しかし、慣れれば大したことではなく、むしろダイエットになってラッキー♪と思っていました。

休憩なしだと体力的にきつい、久しぶりに社会復帰される方は、3~4時間勤務のパートから始めてみることをおすすめします。

適度な忙しさで雑談をはさむ余裕があり、トイレ休憩も気軽にできる職場なら、休憩時間がなくても問題なく働くことができると思います。

しかし、そんな理想的な職場は少ないと思いますし、実際に働いてみないと職場の環境はわからないものです。

パート勤務の場合は、勤務時間がもっとも重要ですが、勤務時間に休憩が含まれているのかどうかも、とても大切なポイントになってきます。

時給制の場合、休憩時間が給料に反映されないことが多いので、面接などで休憩時間について確認しておくと安心です。

家庭と仕事を両立して働くために、自分の体力や価値観にあった勤務時間(職場)を探してみてくださいね。

家族のために働くあなたは、とっても素敵ですよ。

パート5時間勤務でも有給はもらえる!

子供の行事で仕事を休みたい…。

でも、有給は正社員しかとれないよね?

パート5時間勤務で働いている人には、有給は正社員だけの特権だと思っている人がいるようです。

パート5時間勤務でも一定の条件を満たせば、有給をとることができますよ!

2019年から法の改正により有給の取得が義務付けられています。つまり、有給は取得しないといけない制度になったということです。

今からパート5時間勤務でももらえる有給について説明していきますね。

パート5時間勤務でも有給はもらえる

有給はすべての労働者に認められており、パートでも例外ではありません。

しかし、有給を取得するためには一定の条件を満たす必要があり、付与日数にも違いがあります。

有給が発生する条件は、以下の通りです。

条件1 雇用契約日から6ヶ月継続して働いている
条件2 6ヶ月継続勤務期間のうち、8割以上出勤している

2つの条件を満たしている場合には、誰でも有給を取得することができ、正社員やパートの区分も関係ありません。

働く日数が少なくても有給はとれるの?

所定労働時間が少ないパートでも有給を取得することができますが、働く日数が少ない場合は、その分有給の日数も少なくなります。

週30時間未満かつ週4日以下の勤務、または年間の所定労働時間が216日以下の場合の有給付与日数は以下の通りです。

6ヶ月1年6ヶ月2年6ヶ月3年6ヶ月4年6ヶ月5年6ヶ月6年6ヶ月
1日1日2日2日2日3日3日3日
2日3日4日4日5日6日6日7日
3日5日6日6日8日9日10日11日
4日7日8日9日10日12日13日15日
縦軸:週所定労働日数 横軸:継続勤続年数 枠内:有給付与日数(単位:年)

1週間の所定労働時間が30時間以上、所定労働日数が5日以上、または1年間の所定労働日数が217日以上であれば、正社員と同じ有給が付与されます。

6ヶ月10労働日
1年6ヶ月11労働日
2年6ヶ月12労働日
3年6ヶ月14労働日
4年6ヶ月16労働日
5年6ヶ月18労働日
6年6ヶ月以上20労働日

有給を取得した日の給料計算方法

月給制なら有給を取得してもお給料から引かれることはありませんが、時給制のパートの場合はどのように計算されるのでしょうか?

有給取得時のお給料の計算方法は3つあります。

有給取得時のお給料の計算方法

1.過去3ヶ月の賃金の合計額÷その期間の勤務日数
2.通常通り働いた場合に支払われる1日の賃金
3.健康保険の標準報酬日数で算出する

1.過去3ヶ月の賃金の合計額÷その期間の勤務日数

勤務日数が月によってばらつきがある場合は、この方法が使われます。

遅刻、早退、半日勤務などの特別な日を除いた、過去3ヶ月の全日勤務した日の給料を勤務時間で割る計算方法です。

2.通常通り働いた場合に支払われる1日の賃金

シフト制など、勤務日数が固定されている場合はこの方法が使われます。

3.健康保険の標準報酬日数で算出する

健康保険法で労働者には「標準報酬日額」が定められており、産休をとった人や傷病手当をもらう人の日給計算にも用いられる計算方法です。

健康保険に加入しているパート勤務の人に用いられる方法となっています。

上記のいずれかの方法で有給の賃金は計算されますが、どの計算方法を使うかは職場にゆだねられています。

私がパート勤務をしていた時は勤務日数が固定されていたので、通常通り働いた場合に支払われる1日の賃金で計算されていましたよ。

新しい職場で有給を初めてとる時には、どの方法で計算が行われているのか確認してみましょう。

有給の上手なとり方

有給を取得するにあたって、気を付けておいた方がいいポイントはあるのでしょうか?

労働基準法では「事業者は、労働者が請求した時期に年次有給休暇を与えなくてはならない」と定められています。

法律上は、希望すれば有給はとれることになっています。つまり、どんな理由であっても有給を取得できるわけです。

ただ、会社によっては「営業に支障が出るから、有給をずらしてもらいたい…。」と言われることもありますよね。

有給を心置きなく取得するために押さえておくべきポイントが2つあります。

1.忙しい時期を知る
2.周りの勤務状態を把握する

1.忙しい時期を知る

例えば、経理の仕事は請求書発行や仕訳入力の期限が決まっています。締め日の前後は出勤できるか相談されることがあります。

そのため、できるだけ円滑に有給を取得するには事前に職場のルールを確認し、忙しい時期はできるだけ避けるようにしましょう。

2.周りの勤務状態を把握する

有給を取得する時には、パート仲間が出勤しているかどうかも気にかけておきましょう。

人手不足にならないようにしておくことで、気兼ねなく休むことができます。

同じ仕事をしている人が多い職場は、比較的お休みの調整をしてもらいやすい傾向にあります。

例えばコールセンターやファミレスのホールスタッフなど、仕事を代わってもらえる人がいる環境では相談しやすいですよ。

主婦が活躍している職場では、子供の発熱など急なお休みでもフォローできるように体制を整えていることが多く、有給が取得しやすいようです。

私が以前勤めていた職場では、子供の体調、行事ごとを最優先する決まりになっていました。

子供の急な発熱で早退しなければならなくなった時もすぐに早退することができ、ルール作りができている会社は働きやすいと感じました。

子育てがしやすい環境が整っている会社は、「くるみんマーク」を取得している会社もありますよ。

持ちつ持たれつのお互い様の精神を忘れずに、「よかったら勤務代ろうか?」と日頃からフォローしておけば、いざという時に相談しやすくなります。

有給を断られた場合

有給取得を申し出たものの、会社側から断られた場合はどうすればいいのでしょうか?

会社側から有給取得を断れた場合は、以下のことを確認しましょう。

業務上必要であるか確認する

有給取得の申し出があった場合は、どんな理由であっても、会社側には申し出を断ることは認められていません。

ただし、業務上出勤が必要な場合には、有給の時期を変更するようにお願いする権利が雇う側にはあります。

この場合でも認められているのは、「拒否」ではなく「変更」です。

有給を申し出て断れた場合には、なぜ有給をとることができないのか理由をしっかりと確認しましょう。

また、業務上の必要があったとしても、いつまでも有給をとらせてもらえない場合には、一度人事課などに相談することをおすすめします。

いつなら有給を取得できるのか確認する

業務上の必要性から有給取得の変更をお願いされた場合、有給が取得できる時期を確認しましょう。

有給が取得できる時期を確認しておかないと、次に有給を申し出た時にも業務上の必要を理由に延期を促されてしまうかもしれません。

正当な理由なく有給の取得を拒否することは違法であることを主張し、担当者とも話し合って有給を取得できる時期を明確に決めましょう。

有給の有効期限

有給には有効期限があり、期限を過ぎてしまうと使えなくなってしまうので注意が必要です。

有給の有効期限は、付与された日から2年です。有効期限内の有給なら、翌年に繰り越すことができますよ。

退職する日が決定している場合は、タイミングを合わせて有給を使い切るようにしましょう。

退職時に消化しきれなかった有給はなくなってしまうので、注意が必要です。

パートでも有給をとることは可能です。ただ、田舎の小さな会社では会社側が知らないということもあります。

私がパート勤務をしていた会社は、少ない人員で仕事を回していたので、有給を願い出た時にはすごく嫌な顔をされたことがあります。

また休みはとれたものの、有給扱いにしてくれず休んだ日のお給料は出なかったこともありましたね。

なかなかのブラックだったので、こんな会社もあるんだな~といい教訓になりました。

有給は体を休めて心機一転、また良い仕事ができるようにリフレッシュするために使うものです。

みんなが有給をとっている環境なら、有給がとりやすくなりますよ。

有給もうまく活用しながら、家庭と仕事の両立していきましょう!

まとめ

  • パート5時間勤務がきついと感じる内容は、職種や環境によって異なっている。
  • 仕事に慣れてくると、パート5時間勤務休憩なしでも平気になってくる。
  • 6時間以上働く場合、少なくとも45分以上の休憩をとることを義務付けられている。
  • 5時間勤務の休憩なしが拘束時間が短く、一番損することなく働くことができる。
  • パートでも有給をとることができる。
  • 有給取得日数は、勤務時間により異なる。

私自身もパート5時間勤務を経験し、体力的にも仕事がきついと感じることがありました。

しかし、パート仲間のフォローもあり、きついと思いながらも何とか仕事をこなすことができていました。

あなたも最高のパート仲間と共にきつい仕事を乗り切りましょう!応援しています。

コメント

タイトルとURLをコピーしました